お客様と地球の笑顔を増やす
ミライエは、堆肥化を中心とした、リサイクル設備のプラントメーカーです。
堆肥化や臭気でお悩みのお客様にトータルなサポートで寄り添い、皆様の生産性向上のための生産システムの強化に努めてまいります。
COMPANY INFORMATION
会社情報
ミライエの事業内容
株式会社ミライエは、堆肥化を中心としたリサイクル設備のプラントメーカーです。
独自の発酵装置や処理設備の開発を通じて、リサイクルに携わるお客様の生産性向上に取り組んでいます。
廃棄物処理企業、官公庁、食品工場、畜産、農業法人など、様々な業界で多くのお客様とお取引しています。
ミライエの強み コンサルティング・エンジニア
ミライエの強みは、コンサルティング・エンジニアという言葉で表されます。当社の顧客の半数は、すでに堆肥化施設を運営している法人や自治体等で、悪臭低減や処理量の拡大、コスト削減など、具体的な課題解決を目的として当社に相談されます。当社はそうした顧客に対し、科学的なアプローチを用いて、できる限り既存施設を活かしたまま改善できる手法をご提案しています。
こうした解決方法を実現するため、当社では、設計（エンジニア）能力と課題解決（コンサルティング）能力を身につけた人材が、顧客を提案訪問する体制をとっています。また、難しい課題はチームで協力して解決する、納入後もお客様との情報共有を図り適切なフォローアップを行うなど、お客様の資本効率の最大化と、堆肥化に関するナレッジの蓄積及びその社会還元を目的に、独自の体制を整えています。
ミライエの設備は、日本中で稼働しています
ミライエは、日本全国に商品を納入していいます。
定期メンテナンスの実施や機械トラブル発生時の即時対応など、遠隔地のお客様でも安心してお使いいただける体制を整えています。
ミライエなら、あらゆる原料に対応できます
ミライエは、どんな原料からでも品質の高い堆肥生産を実現できます。
会社概要
| 会社名 | 株式会社ミライエ |
| 所在地 | （本社）〒690-0021島根県松江市矢田町250-167 （東京営業所）〒104-0061東京都中央区銀座6-13-9 ジラク銀座8F |
| TEL | （本社）TEL：0852-28-0001／FAX：0852-31-3981 （東京営業所）TEL：03-6311-7680 |
| 代表者 | 代表取締役 島田 義久 |
| 設立 | 1972年（昭和47年）1月20日 |
| 資本金 | 199,650千円（資本準備金含む） |
| 株主名 | 島田 義久（代表者）、中国電力株式会社、加賀電子株式会社、とっとり地方創生ファンド投資有限責任組合2号、西松建設株式会社 |
| 事業内容 | 有機廃棄物処理装置の開発、販売 堆肥化施設等の設計業務、堆肥化技術の共同開発等 |
| 資格 | 機械器具設置工事業 |
会社沿革
| 昭和47年 | 第一測量設計有限会社設立 |
| 平成 8年 | 組織並びに社名変更 株式会社第一コンサルタント |
| 平成14年 | 堆肥化装置事業で中国NBC特別賞、りそな中小新技術賞を受賞 |
| 平成15年 | 環境部事業化 |
| 平成18年 | 代表取締役 島田義久就任 中国地方発明表彰 実施功績賞 経済産業局長賞を受賞 社名変更 株式会社ミライエ |
| 平成20年 | ドリームゲート エネルギー・環境部門 最優秀賞を受賞 |
| 平成29年 | 「世界初 消耗品ゼロの脱臭装置」をリリース |
| 令和元年 | 第19回ビジネスプランニングクリニック＆コンテスト 優秀書受賞 |
| 令和 2年 | 第1回スタ★アトピッチJapan 準グランプリ・りそな銀行賞受賞 |
| 令和 3年 | プレシリーズAラウンドにて資金調達を実施（中国電力株式会社、加賀電子株式会社、とっとり地方創生ファンド投資事業有限責任組合2号） |
| 令和 ５年 | シリーズAラウンドにて資金調達を実施 (西松建設株式会社) |
MESSAGE
トップメッセージ
お客様の生産性アップと地球環境保護の両立をめざして
当社は2008年に株式会社ミライエとして環境機器の専業メーカーの歩みを始めてから「お客様と地球の笑顔をふやす」という理念をもと、数々のユニーク技術を開発しリリースしてきました。
これらの技術はお客様の生産性を飛躍的に向上すると同時に、CO2の削減や大気汚染の解消など、地球環境の保護にも大きく貢献してきたものと自負しています。
ところで近年はSDGsやESGといった考え方が広まってきていますが、これからの企業は「いかに社会からの共感を得られるか」が、企業の存続、発展の上で非常に重要になってきています。
社会からの共感を得られる企業とは、一義的には時代に合った会社だということですが、同時に社会から愛されている会社であるとうことです。
これまでの企業を消費者の関係のように、時に利害が対立するようなものではなく、目的を共有し相互に発展する、そうした在り方が求められていると感じます。
私たちの開発する技術をそうした点でもお客様のお役に立てるよう、さらなる地道な努力を続けてまいりたいと考えています。
